最高の居住地の見つけ方
FIREしたら居住地は仕事に拘束されないわけですから、自由度が非常に上がります。
住みやすく、家賃も安い地域に移住したいですね。今回は私が居住地を検討するのに使っているサイトをまとめました。
家賃相場を調べる
家賃の高い土地は避けます。
おおよその家賃相場はSUUMOで調べられますので、これを使っています。
気候を調べる
このサイトはおすすめです。
気温や降雨、降雪量などを各都市ごとに簡単に比較できます。
私は積雪が嫌いなので、大量の雪が降る地域は避けたいと思っています。
これで住みやすいエリアを知れます。
エリアの評判を知る
だいたい以下をやってます。
- 「駅名＋住みやすさ」で検索
- マンションノートで検索
- 大島てるで問題がないかチェック
物件を見つける
おおよそのエリアがつかめたら、HOMESの地図検索で調べると良いと思います。
https://www.homes.co.jp/chintai/
SUUMOより高機能なので、調べやすいです。載っている物件はほぼほぼ同じです。
退職の意向を伝えました
上司に退職の意向を伝えました。
ひとまず上手く伝えることができ、退職に向けて手続きを進められそうです。
退職するまでは、このブログがバレることはさけたいので、詳細は後日としたいと思います。
残るはうまく引き継ぎができるかどうかですが、これがなかなか難しい予感・・・。
法律上は許されていても、実際に今までお世話になってきた人たちが困るのを見て何もしないわけにはいきませんよね。
経過については随時本ブログに記載していきます。
退職時の有給消化はどこまで認められるか
今年中に退職予定ですが、できることなら有給は全部消化して退職したいです。円満に退職できるのが最善ですが、もめたときには、法律上どのような扱いとなっているか知ることで強気で交渉することができます。
ということで、退職時の有給消化について気になった点を調べましたので、まとめておきます。
有給消化は認められるか
基本的に、残っている有給休暇は全て使用でき、会社は拒否できません。
会社には時季変更権がありますが、退職の場合は有給取得時期を後ろに変更出来ないので、必ず認めなければいけません。
法律上、退職届を提出してそのまま有給休暇を２週間以上取得し、全く引き継ぎをせずに辞めることも可能です。
引き継ぎをしない場合の問題
かといって全く引き継ぎせずに辞めるとなると、当然トラブルになります。最悪の可能性として損害賠償請求などの訴えを起こされることもあります。
ですが、請求が認められるケースはかなり制限されているようです。
しかし、実際の裁判では、引継義務違反と損害との因果関係の証明には困難が伴います。
事案にもよりますが、労働者の側からは、他の労働者にカバーさせることにより損害は回避できたのではないかというような反論が予想されますし、カバーに当たらせた労働者の１時間当たりの賃金×カバーに当たらせた時間の証明も困難です。
最低限の引き継ぎ書だけ作っておけば問題はなさそうですね。
まとめ
退職時においても、労働者はかなり強力に守られていることがわかりました。
今後の交渉も強気で乗り切れそうです。
なお、さらに詳しく知りたい場合は以下の書籍がよさそうです。
現在の状況とFIRE計画
現在の状況と退職に向けた大まかなスケジュールを書きます。
詳細は別途記事を書いていきます。
現在の状況
・30代前半夫婦、子供なし
・共に大手電機メーカー勤務、世帯年収約1400万円(2020年)
・資産約4800万円
今後の予定
| 日付 | イベント |
| 2021年10月19日 | 退職の意向を上長に伝える |
| 2021年12月3日 | 最終出社日 |
| 2022年1月31日 | 退職日 |
